20世紀後半から起きている気温の上昇は、過去の気温の上昇に比べて非常に速く、地球表面の温度は上昇し続けています。 過去100年では平均気温の上昇は0.74度となっていますが、さらに100年後には、4度近くも気温が上昇すると予測されています。

地球温暖化は、単なる気温・水温の上昇だけでなく、地球全体の気象現象へも影響を起こしています。

長期的な気温・水温の上昇に伴って、大気中の水蒸気が増えます。水蒸気が多い分だけ割増で雨が降る傾向になり、大雨の頻度が徐々に増えてきています。

日本の年平均気温は、100年あたり1.19℃の割合で上昇しています。また、猛烈な雨（1時間降水量80mm以上の雨）の年間発生回数も、増加しています。地球温暖化の進行に伴って、大雨や短時間に降る強い雨の頻度はさらに増加すると予測されています。 また温暖化による気象の変化は、スーパー台風をも発生させます。

最近でも2013年に発生したスーパー台風ハイエンはフィリピンに上陸、最大瞬間風速105ｍ/秒、死者・行方不明者7000名以上、114万棟以上の家屋損壊が記録されています。 海面水温が高くなると、より強度の高い台風が発生すると言われており、温暖化に伴う海面水温の上昇により、今後もスーパー台風の発生は懸念されます。

スーパー台風による風災リスクに加え、集中豪雨等による河川の洪水・決壊などの水災リスクは、今後高まっていく可能性があると言えます。

南海トラフは、日本列島が位置するプレートの下に、フィリピン海プレートが沈み込んでいる場所です。

この沈み込みに伴い、２つのプレートの境界にはひずみが蓄積されています。そのひずみに岩盤が耐え切れなくなると、岩盤が急激に破壊されて地震が発生します。

過去、南海トラフでは約100〜150年の間隔で大地震が発生しています。 南海トラフにおいて大地震が発生すると、九州から関東の広範囲にわたり、大きな被害が懸念されます。 歴史記録より、684年の白鳳地震以後、繰り返しマグニチュード８クラスの大地震が起きていることが分かっています。

昭和東南海・南海地震の発生から既に約70数年が経過しており、次の大地震発生が非常にさしせまっています。 次にマグニチュード8～9クラスの大地震が発生する確率は、今後「10年以内では30%程度」、「30年以内では70～80%」、「50年以内では90%以上」となります。

もしも大きな地震が起こって住宅が被害を受けた場合、修理や建て替えにかかる費用は大きなものとなります。 東日本大震災で全壊被害に遭った住宅の新築費用は、平均して約2,500万円でした。 それに対して公的支援として受給できるのは、義援金をあわせても約400万円にとどまりました。 公的な支援金や義援金だけでは、住宅・生活の再建には十分な金額とはいえません。

しかも、今後発生が危惧されている南海トラフ巨大地震では、最悪の場合、推定全壊住宅は約238.6万棟となり、東日本大震災の約20倍になると推計されています。 集められた義援金等は、被災世帯数に応じて分配されるため、被害が広範囲になるほど、１世帯当たりの分配額は少なくなります。

そこで、いざという時に、住宅・生活を再建するためには、自分の住宅は自分で守ること、すなわち、自分の住宅には自分で保険に加入することが重要となります。